アラブ湾岸産油国と原発の関係

アラブ湾岸産油国は核エネルギーへの投資を積極的に進めている。

アラブ湾岸産油国と言うのはＧＣＣ（湾岸協力会議）の６カ国で、サウジアラビア
ＵＡＥ、カタール、オマーン、クウェート、バーレーンのアラブ６カ国だが、

昨年の１２月、この内ＵＡＥが韓国から核技術を買った。つまり、原子力発電を
始めようというわけだ。

上記のアラブ湾岸産油国といえば、温度が高い国々であるし、バーレーンを除けば
原油の輸出国であるし、オマーン以外の４カ国はＯＰＥＣ（石油輸出国機構）の
メンバーでもある。

そんなＧＣＣ諸国が位置するアラビア湾岸は石油埋蔵量が豊富なのに、何故
核エネルギーを優先させるのだろうか？

何故太陽エネルギーではないのだろうかという素朴な疑問がわいてくる。

核開発を導入するための湾岸諸国の国際会議ではエネルギーの多角化が焦点と
説明していたが核の専門家は湾岸のアラブ人にはいない。

カタールにあるアラブのＣＮＮであるアルジャジ―ラによるとイランを含めた
ペルシャ湾岸では核の専門家はヨーロッパ人、特にイタリア、スイス人、ドイツ人
科学者などがまだ中心的な役割を果たしているようだ。

原発はたいへんお金のかかる技術のようだが、つまり、湾岸のアラブ諸国のレベル
は自国の技術だけではまだ原発すら持つにいたらない。

うがった意見だが、本来の最終目的はイランの核兵器開発に対抗するために
核技術を導入しようと考え始めた方が良いかもしれない。

まして、隣国にはすでに核爆弾を何１０発も持っているイスラエルがいる。

それに、親イスラエルの米国が韓国の核技術供与に対して黙認していることだ。

２か月前に親イスラエルであったムバラク政権が倒れて、中東のセキュリティは
かなり危険なレベルにまで達している。最近のガザ地区のハマスとイスラエルの
一触即発状態を考えればいつ再び戦闘が始まっても不思議ではない。

ムバラク失脚以降、米国はイスラエルを捨てる政策が如実になって来た感じだ。